戦後の日本の実質経済成長率の推移

首都東京

 

よくTVや新聞を見ていると、国の経済の状況を現す基準として「実質経済成長率」というものが使われていますが、この実質経済成長率の正確な意味はご存知ですか?

実質経済成長率の算出方法

実質経済成長率の算出の仕方は以下の通りです。

 (その年の実質GDP-前年の実質GDP)/前年の実質GDP✕100

つまり、その年に国内で産み出されたモノ・サービスの合計金額が、前年のそれよりどれくらい増えたか=経済規模がどれだけ伸びたかを表しています。また、「実質」というのはその間の物価変動を加味していることを表します。

戦後の実質経済成長率推移

では、戦後日本の実質経済成長率がどのように推移してきたかを見てみます。

戦後日本の実質経済成長率推移

日本の場合、1950年台半ば~1973年までの間が「高度成長期」と呼ばれいます。また、その後第一次オイルショックを経てバブル崩壊までの間の1970年台半ば~1991年までの間が「安定成長期」と呼ばれています。そして1990前半~現在に至るまでの間は「低成長期」と呼ばれています。

それぞれの期間の実質経済成長率の平均は以下の通りです。

 高度成長期 9.1% → 安定成長期 4.2% → 低成長期 1.0%

戦後の日本経済は、景気変動により毎年の変動は小さくないものの長期的な傾向としては、実質経済成長率が段階的に低下してきたのが上のグラフから読み取れると思います。

低成長期後の最近の実質経済成長率の落ち込みが激しい年は・・・、 
2008年が世界経済全体が大きく影響を受けたリーマン・ショック(世界金融危機)の影響で、2011年は東日本大震災の影響です。

ちなみに、2016年の日本の実質経済成長率は1.3%。他国を見てみると・・・、

米国 1.6%、イギリス 1.8%、ドイツ 1,9%、フランス 1.2%、中国 6.7%、インド7.1%

欧米先進国はみな日本とほとんど変わりませんね。

こう見てみると、日本の高度成長期17年間の平均実質経済成長率9.1%は本当に凄いですね。「奇跡の復興」と言われるのもわかります。

驚異的な中国の経済成長率の推移

では次に、ここ20年以上も世界経済を牽引してきたと言われる中国の実質経済成長率の推移を見てみます。参考までに日本や他の主要先進国のグラフも入れてあります。
(出典:世界経済のネタ帳)

中国の経済成長率の推移

これを見るとわかる通り、先進国は国ごとのばらつきはあるものの、2008年の「リーマン・ショック」を除くとこの40年弱ずーと0‐5%の間で推移しているのです。
低成長社会なのは日本だけではないんですね。

一方、驚くことに中国はこの40年弱の間、ずーと10%前後の高い成長率を続けていたのです。前述のように日本は、高度成長期の17年間の平均実質経済成長率9.1%です。中国は本当に驚異的ですね。
そのため、中国のGDPは1980年から2016年で約40倍に増えているのです。ちなみに日本は同期間で約4.5倍です。

▶▶▶ 30年後の2050年には日本と世界はどうなっているのだろうか?
▶▶▶ 人口ピラミッドから見た世界と日本の
    将来
▶▶▶ 戦後日本の実質経済成長率の推移
▶▶▶ 平成30年間の主な出来事と日本の
    変化?
▶▶▶ 所得の二極化が進み中間層が崩壊
▶▶▶ 日本に住んでいる外国人の数は?
▶▶▶ 食料自給率、日本はどの程度?
▶▶▶ 世界のGDPシェアの変遷 
    ~世界経済勢力図の現在・過去・未来

Ad

意外な事実

  1. 新国立競技場

    2020東京オリンピックが失敗に終わる理由

    2020東京オリンピック開催まであと2年を切りましたね。
  2. 急速に進むアフリカの中国化

    12億以上の人口を抱え、最後のフロンティアともいわれるアフリカ。
  3. 人口当たりの犯罪発生率が日本一は、やはり大阪府!

    世界でも「最も治安にいい国」として有名な日本ですが、今回は今一度日本の「犯罪発生率」についていろいろ...
  4. 長友選手のFC東京時代の若い頃のブログを発見

    出典:Nikkei.com昨日、日本代表の「長友選手」のFC東京時代のことを調べていたら、面白い...
  5. ハーバード大

    大学生の親の所得低迷と求められる高等教育の無償化

    文科省の発表によると,2015年度の私大の平均年間授業料は86万8447円で,過去最高を記録したそう...
  6. 甲子園2

    春の選抜高校野球2018出場校の選手たちの出身チーム~東日本編

    今回は今年の春に行われた「第90回選抜高校野球2018」の出場校の登録選手たちの出身...
  7. 米国防戦略

    米国防戦略が「対テロ」から「中露と競争」に転換

    先日、マティス米国防長官からトランプ政権で初となる、米軍の増強計画など国防の方向性を示す戦略文書「国...

Ad

人気の記事

  1. 桐光学園高校サッカー
  2. 藤枝東高校サッカー
  3. 米国大統領のスキャンダル
  4. アメリカ初代大統領ジョージ・ワシントン
  5. 北方四島

ピックアップ記事

  1. 今日、11月9日は、 119番の日だそうです。
  2. 訪問日:2014年8月19日こんばんは。
  3. 新聞
    最近、電車の中で新聞を読んでいる人をほとんど見かけなくなりましたね。
  4. 就任前から、世界中をかき回しているトランプ次期大統領。
  5. ヒットラー
    今年の2月12日は、ドイツの大統領選挙です。