国民のTV離れとフジテレビの凋落

ここ数年でスマホが急速に普及し、それとともにインターネットの利用が急増しています。反面TVは年々視聴率が低下し、最近では若者を中心に「国民のTV離れ」が叫ばれています。

止まらない国民のTV離れ

下のグラフは、テレビのゴールデンタイム(19時-22時)の総世帯視聴率(HUT)の推移を表したものです。
(出典:ガベージニュース)

見てのとおり、ゴールデンタイムの総世帯視聴率は、1997年度下半期の71.2%をピークに、多少の上下はありますが、全体的には下降の一途をたどり、ここ10年で10%以上も下がっています。
※、テレビ視聴率は、毎年年末年始は特番が多く放映され、また視聴者も正月休みで自宅待機率が高まることを受け、「上期より下期の方が高い」傾向がある。

また、総務省の情報通信政策研究所などが実施した調査(2017)では、全世代平均の平日1日当たりのテレビ利用時間が168分で前年より6.3分減っています。
特に10、20代の若者層ではテレビ利用時間よりもインターネット利用時間の方が長くなっており、それぞれ130.2分(対前年18分増)、155.9分(同9分増)となっています。このように若者層のTV離れはかなり顕著なものとなっています。

フジテレビの凋落

このようにTVの視聴率がどんどん落ちていく中で、キー局の中で最も影響を受けているのがフジテレビです。

下のグラフは、主要局のゴールデンタイム視聴率推移の推移を表したものです。
(出典:ガベージニュース)

各局とも緩やかな下降傾向にありますが、その中でフジテレビの凋落が目立っています。バブル期の80年台には「視聴率の3冠王」といわれ一世を風靡したフジテレビ。なぜ、ここまで凋落したかについてはいろいろ言われてますが、番組制作サイドの局の志向と今の視聴者の志向が噛み合っていないことだけは確かでしょう。

広告収入がすべての民放では、

消費者のTV離れ → 視聴率の低下 → 収益の悪化 → 番組制作費の圧縮 → 番組の質の低下 → 消費者のTV離れ

という負のスパイラルに陥りやすいので局サイドも、目先の視聴率対策ではなく、今一度ネット時代のテレビのあり方を真剣に考えて欲しいものです。

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