Jリーグのクラブライセンス制度って何?

クラブライセンス制度

 

クラブライセンス制度は、欧州サッカー連盟(UEFA)が赤字を垂れ流すクラブの放漫経営を防ぐというのが趣旨で、チャンピオンズリーグ参加資格として導入したのがはじまりです。
その後、国際サッカー連盟(FIFA)もこれを取り入れ、アジア・サッカー連盟(AFC)も2013年のアジア・チャンピオンズリーグ(ACL)参加資格としてこれを導入することを決定しました。
そこで、日本ではトップリーグであるJリーグが審査の主体となって、2012年からこの「クラブライセンス制度」を導入しております。この「クラブライセンス」には、J1でプレーするための資格である「J1クラブライセンス」とJ2でプレーするための資格である「J2クラブライセンス」があります。そのため、仮にJ2でリーグ優勝してもそのチーム(クラブ)が「J1クラブライセンス」を持っていなければJ1に昇格することはできません。

では、この「クラブライセンス制度」の具体的内容はと言うと・・・

Jリーグサイドが各クラブの実力を評価する基準として、
(1)競技、(2)施設、(3)人事組織、(4)法務、(5)財務
の5点についてさまざまな基準を設け、これを満たさないクラブにはライセンスを交付しないというもので、もしライセンスが交付されないと、当該クラブはJリーグには参加できなくなるのです。

ちなみに「J1クラブライセンス」をとるには、収容人数15,000人以上(J2クラブライセンスなら10,000人以上)のスタジアムが最低でも必要です。

ちなみに現在、J1でプレーしているクラブは18、J2でプレーしているクラブは22ありますが、水戸ホーリーホック・ FC町田ゼルビアの2クラブはJ2クラブライセンスしか持っていません。

この制度により、ライセンスを持っているクラブチームでも、債務超過に落ちいったり、3期連続で赤字となるとライセンスが剥奪され、Jリーグではプレー出来なくなります。
このように「クラブの財政規律を守らせ、弱小クラブの破綻を防ぐ」のがこのクラブライセンス制度の目的です。

〔J1クラブライセンスを持つクラブ(40)〕
札幌・仙台・山形・鹿島・栃木・群馬・浦和・大宮・千葉・柏・FC東京・東京V・川崎F・横浜FM・横浜FC・湘南・甲府・松本・新潟・富山・金沢・清水・磐田・名古屋・岐阜・京都・G大阪・C大阪・神戸・岡山・広島・山口・徳島・愛媛・福岡・北九州・鳥栖・長崎・熊本・大分

〔J2クラブライセンスを持つクラブ(7)〕
水戸・町田・長野・鳥取・讃岐・鹿児島・琉球

  ▶▶▶ 世界最速男のボルトがサッカー界へ転身
  ▶▶▶ Jクラブチームの収入源とその収入は?
  ▶▶▶ FIFAワールドカップの過去の最多優勝国は?

Ad

意外な事実

  1. 大学

    大学淘汰の始まり「2018年問題」と国や地方自治体からの補助金

    現在、日本には764校の大学があり、完全に飽和状態にあると言われています。
  2. 原発

    世界の国別原発の数と今後の原発動向

    2011年3月の東日本大震災の福島原発事故以来、日本にある原発はいったん運転を停止し...
  3. 桐光学園高校サッカー

    桐光学園高校サッカー部選手の出身チームは?(2018年版)

    桐光学園高校サッカー部は、2007年の高校総体に初出場し、その後2015年の2度目の高校総体出場でベ...
  4. 少子高齢化の進行で悲惨な末路をたどる郊外ベッドタウン

    誰にもどうすることもできない「少子高齢化の進行」ですが、そんな中で日本の高度成長を支えた東京の「...
  5. ビジット・ジャパンの効果と訪日外国人旅行者数

    最近、街で買物や外食をしていると、よく見かけるのが下の「ビジット・ジャパン」キャンペーンのロゴ。
  6. 慰安婦問題

    日本人から見た韓国、韓国人から見た日本は?

    なにかにつけて日本を非難するお隣の国韓国。
  7. 大学

    短大や専門学校の鞍替えで4年制大学の数は急増

    最近、TVのニュース解説番組を見ていると、解説者として様々な分野の専門家が出演していますが、彼らの肩...

Ad

人気の記事

  1. 黒湯
  2. 東京
  3. 安倍総理の外遊

ピックアップ記事

  1. 自分は、北海道釧路生まれ、育ちは神奈川県の湘南地方。
  2. 湯の花
    今回は、“湯の花(湯の華、湯華とも言う)”についてです。
  3. 大谷翔平
    今、日本中の注目を集めている北海道日本ハムファイターズ大谷翔平選手。
  4. いや~、この夏は南は沖縄から北は北海道まで、ほとんど全国で記録的な異常気象でしたね。
  5. 今回は、東急が2016年8月に実施した「デジタル機器の利用に関するアンケート」の結果...